新型コロナ・ウイルスの世界的蔓延は、日本スポーツ界のさまざまな問題点をあぶり出して来た。特に新型コロナ禍に開催された東京五輪においては、まさに日本の膿が噴出したとしていいだろう。こうした問題点の多くは、佐伯さんが前述した通り、日大アメフト部問題を始めとするいびつな教育現場を是とし、またそれを許容する日本社会の変革が急務と指摘されている。また、一方で「たかがスポーツ」と蔑まされるほど低い、日本におけるスポーツの社会的地位も課題だ。
日本におけるスポーツの社会的地位向上は、今後の課題であり、日本バスケットボール協会・三屋裕子会長もスポーツが日常を取り戻した際、今後コロナがいくら流行ったとしても「日本で二度とスポーツを不要不急とは言わせない」と年初に挨拶している。
その点においても、佐伯さんには忸怩たる思いがあるようだ。「30年間海外でスポーツを観て来て、やはり日本はスポーツのステータスが低い。まず、アスリートの価値がまったく異なります。残念ながら、日本のアスリートにはタレント性はあっても、ステータスがない」と断言する。
「スペインでは、アスリートはそもそも特別な存在とされています。彼らには、庶民とは違う価値があり、特殊な人種とさえも思われています。コロナ禍においてスペインは4カ月外出禁止令が出、パトロールがあり、罰金まで設けられていました。その中でもアスリートは医療関係者、警察、消防とならんで特別許可対象でした。外に出て、トレーニングを継続しなければならない存在だからです。子どもも高齢者も散歩に出てはならないのに、特例となるアスリートは、軍隊や医療従事者と同じレベルの社会的ステータスがあります」と日本とはまったく異なり、その社会的ステータスが確立されているという点について語った。
■欧州ではビジネスよりもスポーツの公共性が優先される
日本では先日、ワールドカップのアジア最終予選の地上波テレビ・オンエアがなく、有料のDAZNのみだった点、話題となったのは記憶に新しいが「スペインでは、国民の多くが、興味を持つとみなされた公益性のあるスポーツは、クローズドでペイパービューができないと法律で定められています。例えば、夏季冬季五輪、F1、サッカーA代表を始めとするスペインのナショナルチームが出場する世界大会、これは細かく定められていいます。これらは必ず地上波でオンエアされます。ヨーロッパの他の国でも、似たように法整備がされています」と、ここでもビジネスよりもスポーツの公共性が優先される事例を示してくれた。
選手とのコミュニケーションに時間を割く佐伯夕利子さん 写真：本人提供
ヨーロッパにおいてスポーツがこうしたステータスを確保するには、それなりの背景があるだろう。ひとつには、アスリートもスポーツ団体も、「社会的要請に応える責任がある」という意識が高いのではないか。これについても佐伯さんは、こんな例を示してくれた。「アスリートのインタビューひとつでも異なります。内容は今日の試合についてだったとしても、ある大事件が国内で発生した後なら、記者の質問を遮ってでもまずは『はじめに昨日の事件について、ご遺族の方におくやみ申し上げる』などの社会的ステートメントを出す。それだけ社会的な責任への意識が高い。この積み重ねが、欧米でのアスリートのステータスを作って来たのではないでしょうか」。
日本では 大坂なおみが静かに人種差別についての意見を表明しただけで「テニスだけしていればいい」という論調が表面化したり、以前であれば某球団オーナーが「たかが選手が」と発言するなど、むしろアスリートを蔑む発言のほうが多く散見されるように思える。これは社会的成熟度の問題でもあり、日本社会は島国ゆえに、その成熟に遅れが生じているのかもしれない。この点でも佐伯さんは「日本のスポーツのステータス向上には、まさに様々なアプローチが必要とされると思います」と結論付けた。
