【サッカー】「欧州スーパーリーグ」はアリかナシか 選手やサポーターの思いとの“乖離”が目立つ現状

サッカー界を揺るがす「欧州スーパーリーグ」計画 (C)Getty Images

日本時間19日未明、世界のサッカー界に衝撃が走った。レアル・マドリーリバプールユベントスなどヨーロッパを代表する12のビッグクラブが「欧州スーパーリーグ(ESL)」の創設で合意したと発表したからだ。折しも、UEFA(欧州サッカー連盟)が、UEFAチャンピオンズリーグ(欧州CL)の改革案を発表しようとした矢先の出来事。

さらに、21日までに参加予定だったプレミアリーグの全6クラブがESL計画からの撤退を表明すると、ESL側も「計画の見直し」を発表するなど、不安定な状況が続いている。

果たして、新リーグ誕生となるのか、それとも頓挫するのか。予断は許さない。

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■JPモルガンが巨額を投じて創設後押し

日本でも物議を醸している「スーパーリーグ」だが、特に目新しいプランというわけではない。以前から浮かんでは消え、消えたと思ったらまた浮かんでくる話だ。今回の発表に唐突感を覚えた人もいるかもしれないが、欧州では昨年10月の段階でかなり具体的な話として各メディアなどを賑わしてきた。

ただ、試合形式などを含めて具体的なフォーマットが示され、各クラブがはっきりと参加表明したことは、頓挫してきたとこれまでと違い、「いよいよ今度は本気」という流れであったことは確かだ。特にESLの後ろ盾として、米投資銀行JPモルガン・チェースの存在が明らかになっており、彼らはESL創設へ向けて総額40億ユーロ(約5200億円)の資金を提供するという。

ここまで具体的な話だからこそ、UEFA(欧州サッカー連盟)と各国サッカー協会が即座に共同で反対声明を出し、「ESL参加クラブに所属している選手は、各国代表チームへの出場機会を失う可能性がある」とまで発言し、“ESLつぶし”に必死になっているのだ。また、イギリスのジョンソン首相やフランスのマクロン大統領ら欧州政界のトップが、創設反対のコメントを発したことも、事の重大さを際立たせている。

■欧州CLを巡る長きにわたる抗争

ESLの議論は遡れば、より多額の放映権料や収益を獲得するためにビッグクラブの間で1998年頃からスタートしたもの。例えば、ビッグマネーが動く欧州CLにしても、クラブサイドからは「UEFAからの分配金が少ない」という不満が燻り続けていたし、「欧州CLに参加する金銭的メリットを上げてほしい」という要望は常にあった。

だからこそ、UEFAとしても今回、ビッグクラブの要望に沿うような形で欧州CLの改革案(参加チームを現在の32から36に増やし、入場収入や放映権料をアップ。さらにビッグクラブへの分配率も上げるなど)を用意したが、この改革案に関してもまだまだ不満な複数のビッグクラブが、ついにESL創設に踏み切ったというわけだ。

これまでUEFAとビッグクラブの間で、特に欧州CL改革を巡る“取引材料”のように使われていたのがESL構想であり、実際には使う機会のない伝家の宝刀のようなものだった。それが今回、ついにその宝刀が抜かれた理由は何か。やはり、ここでも新型コロナの影響が横たわる。


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