日本のスポーツ好きで「スポナビ」を知らぬ者はなかろう。日本最大級のスポーツサイトだ。
しかし実はそのサイトが立ち上げから、すべて順風満帆だったわけではない。2000年に広瀬一郎社長(元電通、故人)、本間浩輔副社長(元野村総研、現スポーツヒューマンキャピタル 代表理事)という体制で株式会社スポーツ・ナビゲーションがスタート。シドニー五輪報道などで独立系スポーツメディアとして、その地位を確立したかに見えたが、ビジネス面でなかなか採算が立たず、2002年サッカー日韓ワールドカップの熱狂を尻目に、Yahoo!へと譲渡された。時代を先取りし過ぎた……と見ることもできる。
その証にYahoo!傘下において「株式会社ワイズ・スポーツ(旧名称)」として再生を図り、現在のようなスポーツナンバー1サイトとなり、同社としては来年で20周年を迎える。
山田学(やまだ・まなぶ)
●スポーツナビ株式会社 代表取締役社長 CEO
大学卒業後、大手通信会社で約3年外資系金融企業を担当した後、スポーツビジネスの道に進むため(株)インターナショナルスポーツマーケティングに転職。初のMLB日本語公式サイト立ち上げに関わり、以降NFL、Jリーグクラブ等のデジタルビジネスに携わる。
その後スポーツ専門放送局J SPORTSを経て、2014年にスポーツナビ(当時ワイズ・スポーツ社)に入社し現在に至る。「スポーツxデジタル」領域でコンテンツビジネスに携わり続け、スポーツ界の発展に貢献……が現在の目標。
◆【インタビュー前編】スポーツ事業に従事するきっかけとMLB公式サイトをめぐる冒険
■山田社長が目指す理想は「スポーツ全部カタログ化」

黎明期は外部から、現在はその代表という立場から、スポナビの隆盛を見守ってきた山田さんだからこそ考えるビジョンはある。
「(スポーツの総合サイトのように見えるが)まだまだ手を付けられていない領域が多いです。これは以前からのビジョンですが『スポーツ界を支えるプラットホームになる!』を掲げています。今風に言えば、スポーツ界のデジタルトランスフォーメーションを支える……でしょうか。これに向け、まずは一歩ずつ歩みを進めたいと考えています」。
素人目には、スポナビにすべてのデータがそろっているように見える。だが、ここで山田さんはスポーツの原点「する」「みる」「支える」をテーマにスポナビを分析。
「メジャースポーツについては、スタッツデータがあり、動画があり、色々とそろっているにように見ます。しかし、スポーツの基本アクションは『する』『みる』。この『する』(Doスポーツ)が、まだ何もできていません。そして『みる』についても、マイナースポーツをカバーできていません。(後者の)コンテンツ量が足りません。もっとメッシュを細かくスポーツ情報を集め、最適なタイミングで(ユーザーに)届けたい」と課題を挙げた。
「最終的にはスポナビの『スポーツ全部カタログ化』が理想です。すべてのスポーツ情報が並び、観戦チケットも購入できる……そう考えると課題だらけで、道半ばです」。
■スポーツのDXを実現させるためのカギとは
スポーツのデジタルトランスフォーメーションを実現するためには、もちろんカタログ化だけではない。
「情報が検索できるプラットフォーマーになりたい。デジタルですから、過去の『いいな』と思ったシーンがすぐに検索できるのもそのひとつ。その中には、子どもたちの少年野球のデータや結果、映像があっても面白い。プロ野球はテレビ局が制作した映像、少年野球はUGC(ユーザー・ジェネレイテッド・コンテンツ)映像。トップから草の根まですべての情報素材をそろえたい。ひとつのカテゴリーで成功事例を作ることができれば、その後は横に展開して行くことが可能だと思います」。5G時代らしく「UGCというのも永遠のテーマのひとつ」と明言。UGCを活用し、オープンなプラットフォーム化を狙う。
また、山田さんは現在のようにビジネスサイドだけにマネーフローが生じる状況についても、改善が必要なのではないかと思案している。「可能であれば(UGCのようにコンテンツを提供する)すべての人が金銭的対価も得ることができるようになればと考えます」。スポーツに関わる人々すべてに収益が行き渡る世の中の具現化だ。「それによって『スポーツの価値』を高め、(ビジネス的にも)『スポーツの地位の向上』を実現することができるのではないかと考えています」。