Bリーグの島田慎二チェアマンは2026年に向け「Bリーグ構造改革」を打ち出している。リーグ創設10年を節目に昇降格制度を見直し、NBA型を組織。2024年に現存クラブを再評価し、その上で現在のB1の上に新しいB1を創設するイメージという。
その条件は;
・1万人規模のフランチャイズ・アリーナの保有
・1試合平均4000人以上の観客動員
・年間事業規模12億円
となっている。
アリーナは、サイズよりも「観るためのアリーナ」というテーマを重視。VIPルーム設置やアリーナを一周できるコンコース、トイレや車椅子席の数など、こうした条件によって収容5000人以上のサイズで評価対象とする。
現在、日本各地でアリーナ構想が進んでいる。東京五輪用に「有明アリーナ」はすでに完成、先日、沖縄アリーナもこけら落としが済んだばかりだ。群馬も2023年に向けフランチャイズアリーナを新設、2024年には名古屋に「スマートアリーナ(仮称)」が完成、各地で続々と新アリーナ計画が進められている。
プロ野球の事業本部長からプロバスケットボールクラブ代表へと新たな冒険に乗り出した元沢伸夫社長は、DeNAがBリーグ進出を決めた2018年当初から、中期計画として新アリーナ「エキサイティング・バスケット・パーク」構想を公表済だった。
元沢伸夫(もとざわ・のぶお)
●株式会社DeNA川崎ブレイブサンダース代表取締役社長
1976年11月26日千葉県松戸市生まれ。立教大学経済学部経営学科卒業後、経営コンサルティング会社勤務。2006年にDeNA入社。社長室にて新規事業などに従事し、ビジネス開発部部長、HR本部人事部キャリア採用マネージャー、中国韓国展開ゲーム事業プロジェクトリーダーなどを歴任。2014年に横浜DeNAベイスターズに出向、執行役員事業本部本部長などを務め、2018年1月より現職。
■新アリーナで『街を変える』
「バスケを見に来て帰る……それだけではありません。いかに半日楽しめるか。それが『エキサイティング・バスケット・パーク』(以下、EBP)。どれだけエンタメ要素を入れ込み、試合以外をどれだけ楽しめるか、そのためには場所が不可欠です」。元沢さんは、その意図を力強く語った。
このEBP具現化に向け、川崎ブレイブサンダースは2020年、NTTドコモと資本提携の上、スポンサー契約を締結。これによりアリーナにおけるエンターテインメント性のさらなる向上を打ち出す。ITソリューションの根底には、5Gを含めた通信インフラの充実は欠かせない。通信大手との連携は、新アリーナ構想への前進を意味する。
「アリーナはテクノロジーがすべてだと思っています。その観点からドコモさんは他の追従を許さない。また、最新テクノロジーのアウトプットとしても、雨風など気象状況に左右される屋外のスタジアムよりも、天候の影響を受けない屋内アリーナが適しています。様々なテクノロジーを盛り込めるのは、アリーナスポーツの利点です」と元沢さんは期待感を隠さない。
新アリーナ構想はそれだけに終始しない。「(新アリーナによって)『街を変える』つもりです」と断言。「街のど真ん中にアリーナを作り出すことで、川崎にスポーツ、エンタメの拠点を作り出します」。
■スポーツビジネス再興への第一歩
現在、市内数箇所に候補を絞り込んでいるものの、発表までにはもう少し調整を要すると言う。アリーナ周辺にはバスケットボールを無料で気軽にプレーできる場所設定し、EBP構想の拡充を図る予定だ。
「川崎にはストリートカルチャーが根付いています。(ダンスの)ブレイキン五輪候補になる高校生もいますし、そうした地域性を活かす上でも、さまざまなアクティビティに利用できる場所を作り出したい。ストリート・バスケも車椅子バスケも気軽にプレーできる……そんな場を提供することが、スポーツ全体の底上げになり、スポーツの地位向上につながって行くと思います」。
街を変えれば、雇用も生まれ、それは社会貢献へと直結する。クラブはすでに選手を筆頭にSDGs活動にも力を入れている。スポーツ庁は2025年までに、スポーツビジネス15兆円の成長を描いたものの、新型コロナ席巻により、それは雲散した。だが、こうした「夢のアリーナ」具現化は、スポーツビジネス再興への第一歩となりえる。そして、それはもちろん地域活性化に直結している。