「スポーツの大学」と聞き、連想する学校はいったいどこだろう。
■スポーツビジネスを志す学生はどうするべきか…
日本体育大学、日本女子体育大学、大阪体育大学、鹿屋体育大学、国際武道大学ほかにも日本大学、東海大学、国士舘大学などの体育学部を挙げる方々もいるだろう。
もちろんこうした大学には、スポーツ全般に通じる学科が数多く設定されているが、おおむね「スポーツ選手を輩出する機関」として想起する方が多いだろう。
では「スポーツビジネスに携わりたい」と志した際、いったいどんな進路を選択するべきだろうか。残念ながら…としてよいだろう、今現在それに相当する専門の教育機関はないとしてよい 。数々のスポーツビジネスに手をつけてきたが、その中で体育大学出身のメンバーはきわめて少なく、むしろさまざまな教育機関から偏りなく携わっているメンバーが大多数だからだ。
最高学府進学時、スポーツビジネスを志す学生は、どうするべきなのだろうか。
ひょっとしたら、「びわこ成蹊スポーツ大学」はその回答のひとつとなりえるかもしれない。
びわこ成蹊スポーツ大学 (C) びわこ成蹊スポーツ大学
同大学が全国区の知名度を持つかと問われると「まだ…」と答えるしかない。しかし将来的に「スポーツビジネスに携わるなら、びわこ成蹊スポーツ大学」と期待される教育機関のひとつと思う。
なぜ、同大にそうした期待がかかるのか、一般社団法人日本バレーボールリーグ機構副会長でもある、びわこ成蹊スポーツ大学・大河正明学長に話を聞いた。
日本のスポーツビジネス界において大河さんの名を知らぬ者などなかろう。大河さんは三菱銀行（現・三菱UFJ銀行）入行後、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に転身。常務理事を務め、Jリーグクラブライセンス制度の導入やJ3創立などに尽力。さらに公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ・チェアマンなどを歴任。Bリーグの隆盛にも一役買った。退任後、2020年7月から、びわこ成蹊スポーツ大学副学長となり21年10月、学長に就任。22年9月からVリーグ機構の副会長も兼任する。
しかしだからといって全読者が大河さんを知るわけでもないだろうゆえ、ここではおさらいをしておきたい。
大河正明（おおかわ・まさあき）
●びわこ成蹊スポーツ大学学長
1958年5月31日生、京都市出身。洛星高校、京都大学法学部卒。1981年、三菱銀行（現・三菱UFJ）入行。95年から97年まで当時の社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に出向。同行でリテール営業部部長、理事・支店長などを務める。2010年10月退行後、11月にJリーグに転身。管理統括本部長・クラブライセンスマネージャーを経て、Ｊリーグ理事・常務理事を務める。15年、JBAのガバナンス強化と組織改革推進のため専務理事・事務総長に就任し、同9月よりBリーグ・チェアマンとして新リーグ立ち上げを行う。20年7月よりびわこ成蹊スポーツ大学副学長。21年10月より同大学学長。22年9月より一般社団法人日本バレーボールリーグ機構副会長も兼務する。
■銀行マンとしてJリーグへ出向
びわこ成蹊スポーツ大学・大河正明学長 (C) びわこ成蹊スポーツ大学
大河さんは中学・高校とバスケットボールに親しんだ経験はあるものの、京都大学卒業後1981年に銀行マンに。スポーツビジネスとは縁がないサラリーマン生活と思われた。しかし95年5月、まだ創設間もないJリーグへの出向という人事に身を委ねた。
当時、Jリーグは3シーズン目、「まだバブル甚だしい雰囲気も残っていましたが、少し頭打ちになってきた頃でしたか…。出向してどんな仕事をするのかはまったく想像できなかったです。川淵さん（Jリーグ初代チェアマン川淵三郎氏）を王将とすると飛車角なのか金なのか桂馬なのかわかりませんが、当時はJリーグを強くしたい、事業的に大きくしたいという思いの方がたくさんいらっしゃって、その考えを聞き現実的に仕事に落とし込んでいくのが僕の仕事なんだろうなと考えていました」とその振り出しを回想した。
「銀行でも融資したり、何かその相談に乗り回答することでお客様に喜んでもらうことは節目節目にありますが、毎週末すごく喜ばれたり、すごく怒られたり、日本代表に至っては卵を投げられたり、これだけみなさんの心を揺さぶり動かすような仕事に携われるのはスポーツ以外に絶対にない。やはり感動と隣り合わせの仕事なんだと痛感しました」。
大河さんはこの2年2カ月後に出向を解かれ、銀行に戻った。「何故、Jリーグに就職することになったか、当時のことを思い出すと、銀行員って面白くないかもしれないけど結局、一番安全だな…とは考えたわけです。実際、たまたま三菱銀行に入ってつぶれなかった。そして50歳ぐらいまで勤め上げたら、関連会社に出向して、食いっぱぐれもなく、退職金ももらえて、一生食べていけます。ある意味安定路線みたいな象徴。それでもなんとなく消化不良な感じで50歳ちょっとぐらいでしたし、身体はまだ動くし、やはり夢をかける仕事があったらまだチャレンジできるなと考えたんです。銀行の仕事は好きだったんですけれどもご縁があって…」。
これには布石があった。Jリーグ出向の際、1999年に正式にスタートしたJ2構想が生まれていた。このJ2構想の基盤作りに大河さんは関与。銀行マンとしてクラブの財政面、経営面などを支援、これは銀行で企業に融資を行う際と変わりがない作業だったがゆえ、銀行で育まれた知見が生かされた。この経験が「クラブライセンス制度」導入に大きく寄与することになる。
「クラブライセンス制度」はドイツで導入されたのがはじまりとされ、クラブのリーグ戦参加資格基準となっていた。欧州サッカー連盟（UEFA）はチャンピオンズリーグへの参加資格として2004-05シーズンに導入。これがライセンス制度の各大陸への普及により拍車をかけた。日本サッカー協会（JFA）では10年5月20日の理事会で「クラブライセンス制度のJリーグへの権限委譲の件」が協議されアジアサッカー連盟（AFC）の制度に基づき、人事組織、財務、法務、競技、施設と5つの分野において一定の基準により審査を行いライセンス発行の方針となった。
銀行に戻った以降も何度かJリーグから誘いは受けていた。だが、このクラブライセンス制度について聞かされ「なるほどね。これはやっぱりいかんよなと…。クラブライセンスをしっかりやっていかないと（クラブが）自立できない。Jリーグだけでなく、日本のスポーツの発展につながるな」と考え、支店長まで務めた銀行を辞し、ふたたびJリーグにチャレンジ。「やはりスポーツに関わる人たちの社会的価値を上げたいと勝手に思ってね、今でも思っていますけども…。それで家族にも内緒で銀行を辞めることに決め、内緒っていうか、言わなかっただけですよ」と笑った。
Jリーグの「クラブライセンス制度」については当初、クラブ側の理解力の低さから不平不満も漏れ聞こえた。「Jリーグの中でもクラブライセンスは、取得しないとリーグ戦に出場できない、チャンピオンズリーグに出場できない…という踏み絵みたいに思われていますが、まったくそうではありません。組織、財務、法務が整備されればチームはより強固に、施設が整備されれば集客力アップにつながり、それはリーグの発展へと広がっていく。この点はもう少し理解してもらいたい」と明言した。
Bリーグ時代の大河正明チェアマン（左）と千葉ジェッツの富樫勇樹 (C) Getty Images
■ブラック企業・日本スポーツ界
1990年代のスポーツ業界は、悪名高き大手広告代理店に負けないぐらいブラックだった。給料は低い、残業代はつかない、休みはない、退職金なんてない。「結婚しました、子どもが生まれました…」となると、奥さんから「お願いだから仕事を辞めてください」と言われる。それがスポーツの仕事の世界だった。
スポーツの仕事の地位の低さは日本特有でもある。大河さんは「世界ではバイエルン・ミュンヘンに勤めているとなると、それはもちろん選手ではなくても日本で一流企業に勤めているように『あの人はバイエルンに勤めている』と羨望されるものです。アメリカではNBAもやはりすごい世界で勝負していると感じました。でも、日本では一流企業との間に大きな差があり、日本のスポーツ界はブラック企業の延長みたいな。今でもバドミントンやハンドボールで見られるように、バスケの経営もゴタゴタ続きでしたし、ガバナンスもなければ、暴言暴力も散見され、ダメダメ組織の典型みたいな状況にある。やはりここを変えていかなければならない」と業界の悪しきトレンドを憂えた。
大河さんはこう続ける。「東大を卒業して官僚になるよりも、サッカーも含めオリンピックでメダルが取れる競技の日本代表になるほうが難易度は高い。学年で考えると100人もいないですよね。国家公務員総合職試験に合格するよりも難しい。しかし、日本はいまだに偏差値崇拝みたいなものが残り、国数英に理科社会までできればよい という風潮がある。だから『スポーツしかできないくせに、あいつあんなことやってんだ』と国民の半分以上が思っている。そういう発想を変えなきゃいけない。中田英寿さんなんか、一国の首相よりもよっぽど面白いことを考え、面白いこと喋ったりしますよね」。
スポーツ産業は、憧れの職業のひとつ。しかし日本ではそれがゆえに「スポーツの仕事をしているからには、給与は安くていいだろう」と、どういうからくりか搾取産業となってしまっている。メインストリームで、コンテンツホルダーである国内競技団体（NF） は待遇が悪く、そのコンテンツを放送するテレビ局のほうが地位が高い。スポンサーセールスをする大手広告代理店のほうが高給。これが日本スポーツ界の仕組みである。日本におけるスポーツそのものの社会的地位の低さが影響している。
学生に講義をする大河正明学長 (C) びわこ成蹊スポーツ大学
「例えばアメリカでは行政が出資してスタジアムを建設することがほとんど。それはスポーツ・コンテンツが地域の活性化に直結するビジネスと理解されているから。僕もサッカー場を作って地域活性化につなげたいとか夢のアリーナを作りたいと思うんだけども、それが日本では民設民営でも『なぜサッカーのために土地を提供したり税金を減免するのか』と反対意見が大きい。横浜FCも経営者自身が出資するとしているのに、それでも『反対』と声が上がる。アリーナも同様ですよね。そうなってくるとNBAのように、スポーツ団体としてだけではなく、自ら配信にも携わるようなメディア・カンパニーとなり、社会的地位を上げていくことが必要だと考えます」。
