■プロフェッショナルな自立したスキルが重要に
「年齢を重ねてから、海外ビジネスについて学ぼうとしても取り返しはつかない。そのセンスは若い頃から気にかけて構築して欲しい」とする一方、日本の雇用制度についても、ドラスティックな変化にも言及。
「終身雇用は、終わりに近づいている。企業内でジョブローテーションによるゼネラリストの養成をしても、もうそのニーズはありません。今は、どこも即戦力の採用を考えています。様々な会社で、マーケティングならマーケティングと、ひとつの領域のキャリアを積んだプロフェッショナルな、自立したスキルが必要とされる市場に変遷しています。これはスポーツ業界だけでなく、全業種でも同じです。また、この新型コロナ禍のため、リモートでもマネジメント可能な人材、つまり上司が横にいなくとも、自分で目標設定し、自己管理ができる人材が求められています」と締めくくった。
スポーツ庁は2016年、2019年のラグビーワールドカップ日本開催、2020年の東京五輪開催を念頭に、日本のスポーツ・ビジネスは2025年までに15兆円規模への成長戦略をしいていた。しかし、現実的な成長戦略を提示できないまま、新型コロナウイルスの席巻により、五輪は延期、2021年の開催も風前の灯だ。15兆円どころか、むしろスポーツビジネスは縮小。10兆円さえ見えてこない。
こうした狂飆真っ只中においては、磯田さんのような、これまでにない発想、前例のないモデルを提示できるリーダーが、新しい領域を築き上げて行く以外に、閉塞的な日本スポーツ界の将来はないだろう。
セカンド・キャリアと自身を揶揄しながらも、世界をしっかりと見据える磯田さんと彼が率いるHALF TIMEが築く海外との「架け橋」に期待を寄せたい。
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著者プロフィール
松永裕司●Stats Perform Vice President
NTTドコモ ビジネス戦略担当部長/ 電通スポーツ 企画開発部長/ 東京マラソン事務局広報ディレクター/ Microsoftと毎日新聞の協業ニュースサイト「MSN毎日インタラクティブ」プロデューサー/ CNN Chief Directorなどを歴任。出版社、ラジオ、テレビ、新聞、デジタルメディア、広告代理店、通信会社での勤務経験を持つ。1990年代をニューヨークで2000年代初頭をアトランタで過ごし帰国。Forbes Official Columnist。
